鯨類資源を含む生物資源は、石油や石炭といった再生産が不可能な鉱物資源と異なり 十分な管理の下で、現在と次の世代にわたって永久に利用出来る特質を持つ。 生物資源に対す需要は、今後人口爆発に伴って更に増加するであろう。 生物資源の持続的利用に当たっては、その資源の特性・動態とならんで資源量に関する 情報が必要となる。 すなわち、資源の現在量とその動向のモニタリングが欠かせない。 生物資源でも陸上の動植物の資源量の推定は、比較的容易であるが、普段人間の目に 入らない海洋に棲息する動物の資源量を推定することは容易ではない。 特に、厳しい環境にある南極海の様な海域での調査は、陸上とは比べものにならない。 1990年第 40 回の国際捕鯨委員会科学委員会は、南極海に分布するミンククジラ （以下南ミンククジラ）の包括的資源評価を終了し、南ミンククジラの現在資源の 推定量を合計約 76万頭とする画期的な合意を成した。 この全会一致の裏には、12年に及ぶ南極海での地道な目視調査航海の成果があった。 本報は、南極海で実施されている鯨類の目視調査を概説する。

鯨類の資源量推定

　鯨資源に対する資源量推定は、様々な方法が試みられてきた。 その代表的なものは、捕獲資料を使用する資源量推定法の一つである単位努力量当たり の捕獲量（CPUE）の解析である。

　これは、レスリー/ドウルーリーによって提案された方法で （図 1） 、CPUEの減少と 累積漁獲量の関係が回帰直線式で表され、この回帰直線が CPUE の 0 の値と交わる 点の累積漁獲量が初期資源量を表すことを利用したものである （Mackintosh 1965: Seber 1982）。

　この方法は 1960 − 70年代に IWC 科学委員会でよく利用され、オーストラリア沖の ザトウクジラ、南極海第 3 区のイワシクジラそして北太平洋産のニタリクジラの 資源量推定に適用された。 しかし、この方法の基本的な統計量である努力量の信頼性及び資源量の変動と CPUEの 関係の不確実性が問題となり 1980年代に入りほとんど使用されなかった。

　1970年代に入ると、当時から急速に発達したコンピューターを利用し資源特性値を 用いて資源量を推定する方法が適用されはじめた。 解析には主に2つのモデルが用いられた。 その一つは、余剰生産モデルであり、他の一つは、解析的モデル、例えば BALEEN モデル（Report of the IWC［RIWC」: 29，1979）、である。 これらの方法は、捕獲鯨数と生物学的情報、例えば加入年齢や妊娠率そして自然死亡率 を使用して推定する方法である。 これらの方法は、南大洋のナガスクジラ・イワシクジラ・ミンククジラ等の ヒゲクジラ類に使用された。 これらの方法は、偏りのない生物学的情報に強く依存するが、生物学的情報は商業捕鯨 から得られ、多くの場合これらの情報は偏りをもっていた。

　陸上の動物等の生態調査や資源量調査に使用されていた標識−再捕法も鯨に 適用された。 この方法は、標識をつけた個体を個体群に放流し、それがどの程度の割合で回収される かを調べることにより資源量を推定する方法（再捕された標識個体の捕獲数に対する 割合は、全資源量における標識個体全数の割合と等しいとの仮定に基づく）である。 鯨資源では、英国のディスカバリー委員会が南大洋で 1932年から大型鯨類への 標識調査を組織的に開始した。 この標識調査は、鯨類の分布、移動、成長、年齢に関する情報を提供するとともに、 現在資源量に関する情報も提供する。 この方法は、数多くの鯨資源に適用され、貴重な生物学的情報を提供したが、 資源量推定では、標識鈷の脱落率の不確実性等が後に問題となり資源量推定の 合意には至らなかった。

目視法

　上記の間接的方法と異なり捕獲量や捕獲努力量、生物学的情報に頼らずに直接個体の 数を数えて資源量を推定しようとするのが目視法である。 この目視法による野生動物の資源量の推定は、1930年代から行われていたが、 1960年代に入りその調査法や推定法が急速に開発された。 当初、目視資源量推定は主に陸上の動物、鹿や兎等に対して行われていたが、1960年代 以降ウズラ・ライチョウ・アヒル等の野鳥や有蹄類そしてトカゲ等のは虫類にまで 適用されるようになった。 鯨類に適用される様になったのは、主に 1970年代に入ってからであり、1980年代 後半にはほとんどすべての鯨類個体群の資源量推定はこの目視法に基づくように なった。

線状調査法（ライントランセクト法）

　生物の全数を数えることは、その生物集団の量を推定する最も直接的で素朴な方法で ある。 しかし、普通生物集団は広い範囲に分布しており、すべての個体の数を数えることは 大変時間と費用がかかり、不可能ではないにしても非現実的である。 さらに対象とする動物が自由に動き回るものであったり、単位面積あたりの密度が 小さい場合などは実際的な方法ではない。 この様な広い地域に分布し、その密度が小さくかつ動き回る対象等に対して開発された のが 線状調査法（以下ライントランセクト法） である （Wildlife Monograph 72，1980）。

　ライントランセクト法では、あらかじめ設定された調査線上を観察者 （船・飛行機・自動車・人間）が一定の速度で移動し、調査線付近で発見された個体の 数と関連する情報（特に、個体の位置から調査線までの距離）を収集する。

　今、簡単に理解してもらう為に、調査線から距離 ｗ 以内の個体はすべて発見される とすると、有効に探索した面積は、調査線の長さを Ｌとすると、２ＷＬ（調査線の 両側 ２ｗ）となる。 この ２Ｌｗ の面積内に ｎ 個の個体が発見されたとすると、有効に探索した面積内 での個体の密度（Ｄ）は

　　Ｄ ＝　ｎ／２Ｌｗ

と推定される。ここで有効に調査された調査海域の面積を Ａ とすると、調査海域内の 総個体数（Ｎ）は、

　　Ｎ ＝ Ｄ・Ａ ＝ ｎＡ／２Ｌｗ

となる。 なお、実際には個体の発見されやすさや見逃し率等いくつかの要素が考慮されている。

南極海での目視調査

目視法の資源量推定や資源密度指数への適用は、Mackintosh and Brown（1956）に はじまる。 かれらは、1933 − 1939年の南大洋におけるディスカバリーⅢ号航海で一定の方法に よる目視観察を行い、この目視資料を使って南極海のナガスクジラ、シロナガスクジラ そしてザトウクジラの資源量を月別に推定した。 この推定は、目視努力量の評価と定量化、それに対応する発見数の特定化、更に 発見関数と有効探索幅についての概念等が未熟であったものの、目視資料からの はじめての資源量推定であった。 その後目視による資源量あるいは資源密度推定は、捕獲−努力量による資源量推定 あるいは資源モデルによる資源量推定のチェックに使用される程度で、独立した 推定値としては認められなかった。 しかしながら、1970年代後半に入ると、捕獲−努力量解析や資源モデルに使用された CPUEデータの評価やその信頼性に関する疑問がだされたこと、また標識−再捕法に おいても回収率が低く、信頼出来る推定値が出ないことや標識の脱落率に関する 不確実性等が問題となり、信頼出来る資源量推定値を得ることが急務となってきた。 1978年の科学委員会において当時南極海での主要な捕獲対象種となっていた 南ミンククジラに対する資源量推定の調査航海の必要性が叫ばれ、当時 南ミンククジラ資源評価の中心的な人物であった南アフリカのピーター・B・ベスト 博士、日本の大隅清治博士と山村和夫氏が中心となり、南極海での最初の組織的な 標識・目視調査航海が提案され、1978年 12月オーストラリアのフリーマントル港より ベスト博士を調査団長とする第 1回南ミンククジラ資源評価航海（IWC/IDCR Southern Hemisphere Minke Whale Assessment Cruise: 以下 IDCR 航海）が日本から 2隻の 調査船の提供を受けスタートした。

どの様にして行われているか

　南極海は広大で、全ての海域を一度に調査することは不可能に近い。 そこで IWCは、毎年 6つある IWCの管理海区の 1つで IDCR航海を実施する こととした。 毎年調査する海区と基本的な調査の内容は、毎年 IWCの科学委員会の合意に基づき 決定される。 IWC 科学委員会の指名を受けた数人の専門家がその後詳細な調査要領を決定し、 調査開始直前には専門家と乗組員との合同の打ち合わせも行われる。

　調査航海でもっとも重要な要素の一つは、調査航路（調査線）の設計である。 南ミンククジラは、南極海に無作為に分布していないために、調査航路は可能な限り 無作為あるいは組織的に設定する必要がある。 一方、調査による資源量推定の精度を高める為には、南ミンククジラが数多く分布して いる海域（南極大陸に近い海域）により多くの目視努力量を投入する必要がある。 これらの要素を科学委員会の専門家が検討し、現在鋸の歯の様な調査航路が採用され ている。 図3 に 1983−91年の南極海で実施された IDCR航海の航跡図を示した。

　IWCにより指名された 3名の国際調査員が乗船した調査船は、決められた調査線の上を 決められた速度で調査する。 発見があれば、直ちに接近し鯨種と個体数、その他体長・親仔の数や行動生態等を 記録する。 観察が終了すれば直ちにもとの調査線に復帰する。 接近中・観察中及び復帰中に発見された群れは、2次発見と称され、資源量推定には 含まれない。 鯨種の判定は、必ず鯨体の特徴を十分識別してなされる、仮に遠方で十分な精度を もって識別出来なかった場合は、例えば「ミンクらしい」として記録され、資源量推定 には含まれない。 更に、国際調査員は、今発見した群れが既に記録された群れと同じではないかどうか 絶えずチェックし、多少でもその可能性がある場合は、記録に含めない。 ただし、船の調査速度は、通常 12ノットであり、南ミンククジラの遊泳速度約 3ノットよりかなり早いので、発見した群れは次々に後ろに置いていかれ、通常 2重に 記録することはほとんど起こらない。 発見した群れに接近する方法は「接近方式」と呼ばれ、最近は発見しても接近せず 連続して観察を続ける「通過方式」も「接近方式」と交互に採用されている。 発見された群れあるいは個体の観察記録は、50項目にもわたり、それらはコード化され IWCのコンピューターに登録される。 更に、南極海での環境情報（氷の様子・水温・天候等）も記録されている。 調査航海の報告は、調査団長より IWC科学委員会で報告され、科学委員会委員で討議 され、その後の資源評価の基礎資料とされる。 その他、資源量推定に関わる鯨類の行動生態や推定上の重要な要素である トラックライン上の発見確率の推定に関する様々な野外実験も行われた。 その概要を表 1に示した。 これらにかかった実験の経費（調査航海の費用を除く）は、およそ 2億 1千万円で あり、その 9割以上を日本政府が支出した。 これらの、実験結果は鯨類の一般的生態を明らかにしたのみならず、目視による 資源量推定方法の精度向上に大きく貢献した（Distance sampling，1993参照）。

表 1 IDCR航海で実施した実験

鯨類の行動生態に関する実験